2001-01-09
◆国産マザーボードが台湾製の市場支配に風穴
【ニューデリー】インドのマザーボード市場は、Tomato、Mercury、Pro Comp、Asa、Tija等の台湾ブランドにより席巻されたかのように見えるが、国産マザーボードが水面下で台湾ブランドの市場を蚕食しつつある。
  エコノミック・タイムズが1月5日伝えたところによれば、地元ハードウェア・メーカーがデリーやグルガオンに設けた工場では、目下マザーボードの生産が拡大されつつある。主要な地元ハードウェア・メーカー、Vintronは最近10クロー(US$214万)を投じて、マザーボードの月産量を1万5000ユニットから3万ユニットに倍増させた。Microtekは最近6クロー(US$128万)を投じて月産2万5000ユニットのマザーボード工場を新設、Xo Infotechは既に月間1万5000ユニットを製造している。
  これらの国産マザーボード・メーカーは、主に国内組み立てのノンブランドＰＣ(ﾊﾟｿｺﾝ)市場に、その製品を投入している。ノンブランドＰＣ市場は目下、国内ＰＣ市場の約50％を占め、急速な成長を遂げている。これに対して大手ブランドＰＣメーカーは、台湾製マザーボードを国外から大量に仕入れている。
  インドのハードウェア・ハブ、デリーのNehru Placeでは、ディーラーらは、インド製と台湾製を共にストックしており、価格はいずれも2900～3500ルピー(US$62-75)。品質はほぼ同じだが、販売量は台湾製が大幅に上回る。
  ディーラー筋は、「Xo InfotechやVintronは台湾製と同様にポピュラーで、国産ボードのパフォーマンスはまずまず」と語る。インテル製のコストは7200ルピーと、台湾製や国産製品の2倍だが、品質志向の消費者は依然として、インテルを所望すると言う。
  国産マザーボード・メーカーは、輸入関税を盾にその製品の競争力を維持している。現在マザーボードの完全ノックダウン(CKD)キットには8％、完成品には15％の関税が課されている。マザーボード・メーカー筋は、ＣＫＤキットと完成品の7％の関税差により、諸経費が賄え、台湾製と対等の価格競争力を維持できると語る。
  しかし市場調査会社ＩＤＣのアナリストは、関税面のメリットは短期的なもので、地元メーカーは遠からず、厳しい競争に直面することになると予想した。それによると3年内にはゼロ関税制が導入される見通しで、地元メーカーはその時にはコスト面の優勢を失うことになる。
  しかし、MicrotekのAnil Gupta取締役は、「同社はモニター、ＵＰＳ、モデムの流通を手掛けるディストリビューター250店を擁し、これらのディストリビューターは同社製マーザーボードの流通においても、その威力を発揮する」と語る。VintronのR K Gupta会長兼ＭＤも「大部分の製品の販売は、チャンネル・パートナーを通じてなされている」と語った。この他、台湾製は故障すれば、修理のため台湾に送り返す必要があるが、地元製は国内で修理できると指摘する向きもある。