2002-05-21
◆ＣＴＶ市場、地元勢の成長が多国籍ブランドを凌駕
【ニューデリー】ファースト・フード市場では、McDonaldsとKFCの猛攻により、Nirulasが敗走した後、Halidramがニュー・ジャンルを開拓、地元が退勢を挽回した経緯があるが、カラー・テレビジョン(CTV)市場でも同様の現象が生じている。
  エコノミック・タイムズが5月18日、市場調査会社ＯＲＧのデータを引用し報じたところによると、多国籍企業(MNC)内部のコンソリデーションから昨年(2001-02)ＭＮＣのシェアは前年の51.2％から49.27％に縮小、地元勢が50％以上のシェアを回復した。しかし興味深い点は、勢力を拡張したのは地元大手ブランドではなく、いわゆる未組織部門(ﾉﾝ･ﾌﾞﾗﾝﾄﾞ)で、後者が平均成長率の10倍の急成長を遂げたこと。昨年、未組織部門を含む地元勢はボリューム・ベースで11.32％の売り上げ増をマークした。特に未組織部門は67.5％の成長を見、ＣＴＶ産業全体の7.1％の伸びを大幅に上回った。これとは対照的にＭＮＣの成長率は3.07％にとどまったが、これは主にAiwaがその市場シェアの4分の3を失ったことによる。コンソリデーションの結果、Aiwa／Konka／Hitachi／Daewooが後退、LG／Samsung／Philips／Akai／Sansuiが伸張、ＭＮＣ内部の勢力地図は大幅に塗り変えられた。地元勢内部にはそれほど劇的な変化は生じなかったが、地元ブランドは未組織部門の急成長でその実シェア縮小すると言う新たな状況が生じた。
  SamsungのR Zutshi副社長は「製品技術／フィーチャー／アフターケア等をベースにした顧客の満足度の上から、ＭＮＣ勢力地図の再編は極めて妥当なものと言える。地元ブランドはシェアを縮小させたものの、価格／ディーラー網等の面で依然としえ市場をリードしている」とコメント、OnidaブランドＣＴＶの製造・販売を手がける地場大手、Mirc ElectronicsのV Chandramouli副社長は、「販売税を免除された未組織部門は、価格面の優位を梃子に白黒ＴＶからＣＴＶへの買い換え需要の奪取に成功した」と語った。