【ニューデリー】情報技術製造業者協会(MAIT:Manufacturers Association for Information Technolgy)は12日、2000－01年度上半期のパーソナル・コンピューター(PC)販売の成長率が前年同期の45％(通年の成長率37%)から26％に鈍化したとするとともに、通年の販売台数予測を190万台から174万台に下方修正した。1999－2000年度の販売台数は140万台だった。
エコノミック・タイムズが1月12日と13日、報じたところによれば、MAITのVinnie Mehta理事はＩＴ産業半期レポートの中で、以上の消息を明らかにするとともに、国内経済の成長鈍化とルピーの対米ドル相場の軟化が、ＰＣ販売の成長を鈍化させた主因と分析している。
ノー・ブランド・アセンブルＰＣのシェアが前年同期の57％から59％に、外国ブランドＰＣのシェアも21％から24％に、それぞれ拡大した反面、地元ブランドのシェアは21％から17％に縮小した。
上半期の販売台数の76％はビジネス市場におけるもので、ホーム・マーケットが残りを占めた。ビジネス用途のＰＣ販売の伸びは19％、これに対して家庭用はインターネットの普及に支えられ53％の成長を見た。
また上半期にはＮＩＣ(network interface cards)が26％増の44万ユニット以上、ハブが36％増の8万ユニット以上、モデムが51％増の32万3000ユニット、それぞれ販売された。