【ムンバイ】昨年初9ヵ月に販売されたカラー・テレビジョン(CTV)の47％が小規模都市や農村地区で取り引きされており、同比率は1998年の37％から大幅に拡大した。
エコノミック・タイムズが1月15日伝えたところによれば、サンスイ・ブランドＣＴＶの販売を手掛けるKitchen AppliancesのAnil Khera上級副社長は「農村市場における好調な販売が、都市部の不振で苦境に陥っているＣＴＶ業界の救いになっている」と語った。
2001年には550万台のＣＴＶが販売され、前年の500万台を僅かに上回ったが、プラス成長が実現できたのも農村部における販売が好調だったことによる。このため製造業界は、今後インド消費者の70％以上が居住する農村に一層照準を合わせるものと見られる。耐久消費財ポータル“GlobalWonders.com”のK S Raman重役(MD)は「経済のスローダウンと株式市況の低迷は、過去2年にわたり都市部の需要を減退させたが、農業生産の好調に伴う農村部の需要拡大が、こうした打撃のクッションを務めた」と語る。
デリー・ベースの応用経済調査全国委員会(NCAER:National Council of Applied Economic Research)も最近、「2000年以降には農村が総需要の最大70％に貢献することになる」と見通している。
BPL、Samsung、LG、Philips等、大部分のメーカーが、エコノミー・モデルを発売、都市郊外や農村部の開拓に重心を移動している。その実、フィリップスは既に2、3年前に耐久消費財の購買パターンが農村部にシフトしつつあることを報告していたと言う。