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対日関係 Relation with Japan in 1998
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元のページへ戻る ►1998-05-15 ArtNo.14920(151/453)
◆<星>セイコー、25年来初の人員整理
【シンガポール】セイコー電子の現地子会社セイコー・インスツルメンツ・シンガポール(SIS)は、操業25年以来初めてウッドランズ工場の従業員120人を解雇する。(...続きを読む)
1998-05-15 ArtNo.14921(152/453)
◆<星>東芝/シリコン・システムも解雇準備
【シンガポール】消息筋によれば、東芝とシリコン・システムズも今週中に小規模な人員整理を予定しており、ウェスタン・デジタルの400~500人を含めると、今週だけで電子労働者600人余が解雇されることになる。(...続きを読む)
1998-05-15 ArtNo.14931(153/453)
◆<印度>ポリスチレンにダンピング税
【ニューデリー】商務省反ダンピング総監(DGAD)は13日、マレーシア、台湾、韓国、日本からの輸入ポリスチレンに暫定反ダンピング税を課すと発表した。(...続きを読む)
1998-05-16 ArtNo.14937(154/453)
◆<馬>サンチリン、スペア・パーツ市場にシフト
【クアラルンプル】エアコンと自動車部品の製造を手がけるSunchirin Industries(M)Bhdはリプレースメント/アフター・パーツ市場及び海外市場の開拓に照準を合わせ、国内景気の不振乗り切りを図っている。(...続きを読む)
1998-05-19 ArtNo.14970(155/453)
◆<馬>フジ・ゼロックス、新工場建設計画
【クチン】フジ・ゼロックスはマレーシアに各種事務機の部品工場を設ける可能性を検討している。(...続きを読む)
1998-05-21 ArtNo.14992(156/453)
◆<星>MMA&アクリリク、依然US$3億売上達成目指す
【シンガポール】住友化学工業は、域内経済環境の急変に関わらず、東亞合成/日本触媒/住友精化と合弁で進める3億米ドルの石油化学事業を実行、3億米ドルの初年度売上目標も達成する方針だ。(...続きを読む)
1998-05-21 ArtNo.14993(157/453)
◆<星>オリックス、地域本部を香港から移転
【シンガポール】総合リース会社のオリックスはアジア本部を香港からシンガポールに移転した。(...続きを読む)
1998-05-21 ArtNo.15004(158/453)
◆<印度>米日経済制裁がインフラ・プロジェクト4件に打撃
【ムンバイ】米国と日本の経済制裁により最初に打撃を受けるのは、エンロンのDabhol PowerⅡ、Hindujasのナショナル・パワー、BPLパワー、ヒューズ・イスパットのインフラ・プロジェクト4件と見られる。(...続きを読む)
1998-05-21 ArtNo.15006(159/453)
◆<印度>HPCL、クボタ発電機に燃料供給
【ニューデリー】ヒンドスタン・ペトローリアム・コーポレーションLtd(HPCL)とクボタは19日、HPCLがクボタ製発電機のバイヤーにクリーン燃料を供給する市場協力協定を結んだ。(...続きを読む)
1998-05-23 ArtNo.15032(160/453)
◆<印度>デンソー、キルロスカとラジエター/エアコン合弁
【バンガロール】デンソーはカルナタカ州における大規模な投資計画を準備しており、手始めにキルロスカ・グループとバンガロール近郊でラジエターとカー・エアコンの製造に乗り出す。(...続きを読む)
1998-05-25 ArtNo.15041(161/453)
◆<星>日本人社会、3分の1が帰国?
【シンガポール】シンガポールの日本人社会は一口に3万人と称されてきたが、ここ数ヶ月帰国者が増加しており、その数は1万人近くに達するもようだ。(...続きを読む)
1998-05-25 ArtNo.15043(162/453)
◆<馬・泰>政府、トヨタの地域製造協力スキームを承認
【クアラルンプル】マレーシア政府とタイ政府は、トヨタのASEANインダストリアル・コーポレーション(AICO)スキームを承認した。(...続きを読む)
1998-05-25 ArtNo.15050(163/453)
◆<印度>シティバンク/MUL、合弁で自動車ローン提供
【ニューデリー】シティバンクとMaruti Udyog Ltd(MUL)は22日、シティコープ・マルティ・ファイナンスLtd(CMDL)を設立、MULの新車/中古車購入者に対するローン提供サービスに乗り出した。(...続きを読む)
1998-05-26 ArtNo.15068(164/453)
◆<印度>シティバンクは通常の取引維持/富士銀行も取引再開
【ムンバイ】シティバンクは、インド銀行との取引を通常通り続けることを暗示しており、富士銀行はバンク・オブ・インディアに対して1000万米ドルのクレジット・ラインを追加した(...続きを読む)
1998-05-28 ArtNo.15095(165/453)
◆<印度>三菱化学PTA事業に丸紅/三菱商事/トーメンが参加
【カルカッタ】丸紅、三菱商事、トーメンは三菱化学が西ベンガル州ハルディアで進める4億米ドルの純粋テレフタル酸(PTA)プロジェクトに参加する。(...続きを読む)
1998-05-29 ArtNo.15104(166/453)
◆<馬>T&Kオートパーツ、ISO9002認定獲得
【クアラルンプル】日系ステアリング・ギア・メーカー、T&KオートパーツSdn Bhdは27日、英国SGS Yarsley International Certification Servises LtdからISO9002認定証を受領した。(...続きを読む)
1998-05-29 ArtNo.15113(167/453)
◆日本政府、対<印度>制裁から輸出入銀行を除外
【バンガロール】他に先駆けてインドの核実験に対する制裁措置を決めた日本政府は、日本輸出入銀行を制裁措置の適応から除外している。(...続きを読む)
1998-05-30 ArtNo.15115(168/453)
◆<星>富士通、域内市場開拓目指しPC事業本部設置
【シンガポール】富士通は、アジアのパーソナル・コンピューター(PC)市場の開拓を目指し、シンガポールに新地域本部を設置した。
シンガポールのPC事業本部は、米国、欧州、日本に続き4つ目。(...続きを読む)
1998-05-30 ArtNo.15116(169/453)
◆<星>三菱化学/三井化学、第2工場計画に近く結論
【シンガポール】三菱化学と三井化学は、域内経済の低迷に関わらず、シンガポールにおける2億米ドル余の第2プラントの建設に意欲を見せており、それぞれ数ヶ月以内に最終決定を下す方針だ。(...続きを読む)
1998-06-01 ArtNo.15133(170/453)
◆<星>日本人社会の規模は不変:移民局
【シンガポール】シンガポールの日本人社会が昨年末以来3分の1ほど縮小したとのビジネス・タイムズ5月23-24日付けの記事(SEAnews5/25)に対してシンガポール移民登記局は、日本人社会の規模は実際にはほとんど変化していないとの投書をBT紙に寄せた。(...続きを読む)
1998-06-01 ArtNo.15140(171/453)
◆<印度>日系MSパシフィック、デリーMRTSコンサルタントに
【ニューデリー】デリー・メトロ・レール・コーポレーションは、MSパシフィック・コンサルタンツ・インターナショナルLtd(ジャパン)をリード・コンサルタントに指名した。(...続きを読む)
1998-06-03 ArtNo.15169(172/453)
◆<馬>投資の潮流に変化:首相
【東京】多くの米国企業、取り分け化学会社が半島マレーシア東海岸に大型投資を計画しており、外国直接投資が電子産業に集中していたこれまでとは、投資の潮流に顕著な変化が生じている。(...続きを読む)
1998-06-04 ArtNo.15187(173/453)
◆<印度>MUL、販売税アップで他社に先駆け値上げ
【ムンバイ】新年度予算案が定員13人以下の多目的車の販売税率を25%から30%に引き上げたのに伴い、Maruti Udyog Ltd(MUL)は2日、オムニとジプシー・キングの価格をそれぞれ、6600ルピーと1万2400ルピー引き上げると発表した。(...続きを読む)
1998-06-05 ArtNo.15197(174/453)
◆<馬>首相、通貨危機収束後に引退示唆
【東京】マハティール首相は3日、通貨危機後に政権交代することには問題がなく、重要なことは順調に政府と党の指導権を新指導者に譲り渡すことであると指摘した。(...続きを読む)
1998-06-05 ArtNo.15200(175/453)
◆<馬>ヤマハ、15%増産
【イポー】オーディオ/ビジュアル(AV)電子機器の製造を手がけるヤマハ・エレクトロニクス・マニュファクチュアリング(M)Sdn Bhd(YEMM)は、来年までに年間生産量を現在の120万台から140万台に15%拡大する。(...続きを読む)
1998-06-05 ArtNo.15205(176/453)
◆<印度>小型車Zen、5月の販売台数過去最高マーク
【ニューデリー】Maruti Udyog Ltd(MUL)の小型車Zenの国内販売台数は5月に7523台の過去最高マークした。(...続きを読む)
1998-06-06 ArtNo.15209(177/453)
◆<星>フィリップス、広帯域CDMAでNTTと協力の可能性研究
【シンガポール】フィリップス・コンシュマー・コミュニケーションズ(PCC)はシンガポールで広帯域CDMA(コード・ディビジョン・マルティプル・アクセス)技術の研究開発(R&D)を行う可能性を研究している。(...続きを読む)
1998-06-06 ArtNo.15214(178/453)
◆<馬>エプソン、新プリンター工場機械設備にM$1.38億投資
【ジョホール・バル】エプソン・プレシジョン(ジョホール)Sdn Bhd(EPJ)はジョホール・バル近郊Kempasの既存工場に隣接して建設中の床面積3000平方フィートの新工場の機械設備に1億3800万Mドルを投じる。(...続きを読む)
1998-06-08 ArtNo.15224(179/453)
◆<星>日・米・欧のデジタルTV方式を試験運転、年内に結論
【シンガポール】シンガポールは日本のISDB(インテグレーテッド・サービシズ・デジタル・ブロードキャスティング)、米国のATSC(アドバンースト・テレビジョン・システムズ・カミティー)、欧州のDVB(デジタル・ビデオ・ブロードキャスティング)スタンダードをテストし、いずれのデジタルTV方式を採用するか年内に決定する。(...続きを読む)
1998-06-08 ArtNo.15226(180/453)
◆<星>域内金融制度の脆弱さと指導者の言論が危機招来:上級相
【東京】リー・クアンユー上級相は5日、日本経済新聞主催の国際会議の席上、東南アジアの脆弱な金融制度がアジアの経済危機を招来した原因の1つとするとともに、一部の国の指導者は急速に変化する世界の潮流を理解せず、依然として60年代の方式により90年代の問題を処理しようとしていると批判した。(...続きを読む)
1998-06-08 ArtNo.15228(181/453)
◆<馬>外国企業4社がビナリアン権益に触手
【クアラルンプル】移動電話マキシスや通信衛星ミーサットの経営を手がけ、基本通信/国際ゲートウェイ・ライセンスも有するマレーシア第2の総合通信事業会社ビナリアンBhdは4日、外国電気通信会社4社、即ち日本電信電話(NTT)、ケーブル&ワイヤレス、ブリティッシュ・テレコム、シンガポール・テレコミュニケーションズ(シングテル)と出資協力交渉を進めていると発表した。(...続きを読む)
1998-06-09 ArtNo.15251(182/453)
◆<印度>Bajaj、向こう3年間にバイク70万台製造
【アウランガバード】インド最大の二輪/三輪車メーカー、Bajaj Auto Ltd(BALL)は、過去14年間に川崎との提携の下に自動二輪車70万台を生産してきたが、向こう3年間に同数の70万台を生産する計画だ。(...続きを読む)
1998-06-10 ArtNo.15256(183/453)
◆<星>日立、DRAMチップの製造拠点をシフト
【シンガポール】日立製作所は64メガビットDRAMチップの製造業務をドイツ及び日本からシンガポールにシフトする。(...続きを読む)
1998-06-10 ArtNo.15264(184/453)
◆<印度>政府、MUL人事紛争でスズキと廷外和解
【ニューデリー】インド乗用車市場の82%のシェアを握るMaruti Udyog Ltd(MUL)の対等出資パートナーのインド政府とスズキは、MUL専務取締役(MD)人事を巡る紛争に終止符を打ち、廷外和解した。
これに伴いスズキは国際仲裁廷への提訴を取り下げた。(...続きを読む)
1998-06-11 ArtNo.15272(185/453)
◆<星>鉄建、S$1.2億工場ビル建設契約獲得
【シンガポール】鉄建はパヤ・ウビ・インダストリアル・パークの1億2050万Sドルのフラット工場4棟の建設契約を獲得、月曜に契約調印式と起工式が催された。(...続きを読む)
1998-06-11 ArtNo.15279(186/453)
◆<印度>政府、MUL持ち分をスズキに売却?
【ムンバイ】インド政府が、スズキとの対等出資合弁会社Maruti Udyog Ltd(MUL)の24%の持ち分を、スズキにオファーしたとの噂が流布されている。(...続きを読む)
1998-06-11 ArtNo.15280(187/453)
◆<印度>MUL、代表団派遣しスズキと新モデル問題協議
【ニューデリー】Maruti Udyog Ltd(MUL)は、対等出資合弁パートナーのインド政府とスズキの和議が成立した僅か1日後に、日本にハイレベルの代表団を派遣し、ほとんど全ての領域をカバーする新モデルをインド市場に投入する問題をスズキと協議する方針を決めた。(...続きを読む)
1998-06-11 ArtNo.15281(188/453)
◆<印度>野党、スズキとの廷外和解問題で工業相に辞職要求
【ニューデリー】野党勢力は9日、Maruti Udyog Ltd(MUL)を巡るスズキとの不透明・不誠実な取引の責任をとりSikander Bakht工業相に辞職を要求するとともに、何故性急にスズキと和解したのか政府に釈明を求めた。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15287(189/453)
◆<星>モービルの上流部門プロジェクトで化学投資ブーム到来も
【シンガポール】モービルが上流部門エチレン・クラッカーの建設を決めれば、多くの下流部門プロジェクトがシンガポールに殺到、石油化学投資ブームが生じる見通しだ。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15289(190/453)
◆<馬>富士通、マレーシアでのPC売上倍増予想
【プタリン・ジャヤ】フジツーPC(アジア)Pte Ltdは今年マレーシアにおけるPC(パソコン)販売が、昨年(1998年3月期)実績の2倍の2万台に達するものと見ている。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15290(191/453)
◆<馬>フジ・ゼロックス、M$2.2億売上予想
【クアランプル】フジ・ゼロックス・マレーシアの営業額は昨年20%の成長を遂げたが、同社は今年も同レベルの成長を予想、総額2億2000万Mドルを見込んでいる。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15292(192/453)
◆<馬>マテハン機器のチェンフア、中国/エジプト市場に照準
【クラン】マテリアル・ハンドリング・システムの設計/製造を手がけるCheng Hua Engineering Works Sdn Bhd(CHEW)は今年、中国、エジプト市場にプレゼンスを築き、収益基盤の拡張を図る。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15294(193/453)
◆<印度>工業相、辞職もMUL権益売却も否定
【ニューデリー】Sikandar Bakht工業相は10日、野党の要求に従いMaruti Udyog Ltd(MUL)紛争廷外和解の責任をとり辞職する可能性を否定するとともに、MULの政府持ち分を売却する意図も否定、「スズキとの関係改善はインドと日本の幅広い協力に道を開く」と強調した。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15295(194/453)
◆<印度>MUL、ギアボックス技術移転問題で政府説明に異議
【ニューデリー】工業省は10日、スズキは既にMaruti Udyog Ltd(MUL)へのギアボックス技術の移転を実行していると説明したが、MULマネージメントはそのような事実はないとコメントした。(...続きを読む)
1998-06-12 ArtNo.15296(195/453)
◆<印度>MUL、Zenディーゼル・バージョンを来月発売
【ムンバイ】Maruti Udyog Ltd(MUL)はプジョーのTUD5ディーゼル・エンジンを搭載したZenを当初予定の8月半ばではなく7月半ばに発売する。(...続きを読む)
1998-06-13 ArtNo.15304(196/453)
◆<馬>米国大使、ルック・イースト政策返上呼びかけ
【クアラルンプル】マレーシア駐在のジョンR.マロット大使は水曜ワシントンで、マレーシアが外国ファンド・マネージャーを呼び戻したいなら正しいシグナルを発せねばならないと指摘するとともに、早期にルック・イースト政策を返上し、新たな経済モデルを指向すべきであると忠告した。(...続きを読む)
1998-06-13 ArtNo.15305(197/453)
◆<馬>ニチメン、アレイコム/Maraとテレコム製品開発
【クアラルンプル】米国シリコン・バリー拠点のArrayCommは、ニチメンおよびInstitut Teknologi Maraと、マレーシアにおける電気通信製品/サービスの開発に関わる協力覚書を交換した。(...続きを読む)
1998-06-13 ArtNo.15309(198/453)
◆<印度>スズキ、MULへの出資率引き上げ説否定
【東京】スズキの鈴木修社長は11日、「Maruti Udyog Ltd(MUL)への出資率変更を求めた事実はない」、「スズキが他の国で進める50:50の合弁事業も順調なため、インドでもうまく行くと思う」等と語り、インド政府との50:50の対等出資合弁会社MULの持ち分を引き上げる考えを否定した。(...続きを読む)
1998-06-13 ArtNo.15310(199/453)
◆<印度>エスコーツ・ヤマハ、プロモーター・ファンドで事業拡張
【ニューデリー】ヤマハ発動機と地元のエスコーツLtdの合弁会社エスコーツ・ヤマハ・モーターズLtd(EYML)は、525クローの拡張計画をプロモーター自身のファンドで進める方針だ。(...続きを読む)
1998-06-15 ArtNo.15316(200/453)
◆<星>シーメンス・マツシタ、S$7千万SAW工場オープン
【シンガポール】シーメンスと松下電器産業の対等出資合弁会社、シーメンス・マツシタ・コンポーネンツは13日、カラン・ウェイに7000万Sドルを投じて設けたSAW(サーフィス・アコースティック・ウェーブ)フィルターの研究開発(R&D)/製造施設をオープンした。(...続きを読む)
対日関係 Relation with Japan in 1998
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