SEAnews 2004/cat#10-1p 電子/電気製品
左予備スペース
SEAnews SEA Research, BLK 758 Yishun Street 72 #09-444 Singapore 760758
India Front Line Report
右予備スペース
Site Search
Delivered from Singapore
SEAnews Issue:monthly
tel:65-87221054
電子/電気 Electronics/Electrical in 2004
◄◄◄ back409件の関連記事が見つかりました( 1/9 pageを表示 [ 1~50 ] )next ►►►
元のページへ戻る ►2004-01-07 ArtNo.32589(1/409)
◆電子部品輸出過去5年間に200%アップ
【ニューデリー】インドの電子部品輸出は、多国籍企業のアウトソーシング・ブームに乗り1997-98年から2002-03年の間に200%拡大した。(...続きを読む)
2004-01-09 ArtNo.32610(2/409)
◆上半期のPC販売32%アップ
【ニューデリー】今会計年度上半期(2003/4-9)のパーソナル・コンピューター(PC)販売台数は、テレコム/銀行/政府部門等の需要に牽引され、前年同期比32%増の125万8000台を記録した。(...続きを読む)
2004-01-12 ArtNo.32618(3/409)
◆蔵相、総選挙前のUS$22億減税措置発表
【ニューデリー】Jaswant Singh蔵相は8日、総選挙前の産業界に対する祝儀として最高関税率(peak Customs duty)を25%から20%に引き下げ、4%の特別付加税(special additional duty)を撤廃、投資額5クロー(US$110万)以上のプロジェクト輸入に対する輸入関税を25%から10%に引き下げることを含む、総額1万クロー(US$21.968億)に及ぶ減免税措置を発表した。(...続きを読む)
2004-01-12 ArtNo.32626(4/409)
◆家電業界、関税引き下げ/特別付加税の撤廃を歓迎
【ニューデリー】消費者用電子/TV製造業者協会(CETMA:Consumer Electronics and TV Manufacturers Association)は、政府が先週木曜に発表した減税措置に歓迎の意を表明した。(...続きを読む)
2004-01-12 ArtNo.32627(5/409)
◆テレコム/IT産業の成長に弾み
【ニューデリー】今回政府により発表された携帯電話端末、通信機器、パーソナル・コンピューター(PC)等に対する課税率の引き下げで、既にブームを呼んでいるテレコム、情報技術(IT)、電子部門の成長が加速される見通しだ。(...続きを読む)
2004-01-12 ArtNo.32628(6/409)
◆PC販売の成長加速、ITハードウェア産業に恩恵
【ムンバイ】消費税の15%から8%への引き下げでパーソナル・コンピューターの普及率の拡大が見込まれ、2004年に300万台のPC販売目標が達成される可能性が益々高まった。(...続きを読む)
2004-01-14 ArtNo.32641(7/409)
◆耐久消費財、値下がり、競争過熱
【ニューデリー】ルピーの対米ドル相場が持続的に強化する中で、関税が20%ほど下降することから輸入耐久消費財の競争力は明らかに強化する。
しかし有効保護関税率が40%と依然として高水準なことから輸入品が氾濫するような事態は考えられない。(...続きを読む)
2004-01-14 ArtNo.32642(8/409)
◆フィリップスの格安プレーヤーでDVD市場の競争白熱
【ニューデリー】指導的な消費者用電子製品会社Philips India Limited(PIL)が6日、多国籍ブランドの先頭を切って5000ルピーを下回るDVD(デジタル多用途ディスク)プレーヤー“DVP 320”を発売したことから2004年はDVD値下げ競争の年になりそうだ。(...続きを読む)
2004-01-16 ArtNo.32654(9/409)
◆三洋、BPLにUS$4千万注入?
【バンガロール】地元家電大手BPL Ltdは、三洋電機から4000万米ドルの新資金注入を受けるものと見られる。(...続きを読む)
2004-01-16 ArtNo.32655(10/409)
◆サムスン、LG交わし11月のフラットTV販売トップに
【ニューデリー】昨年10月にはLGがフラット・テレビジョン(FTV)の月間販売トップに浮上したが、市場調査会社ORG-GfKの発表によれば、11月にはSamsungが市場シェア23.3%で、21.6%のLGを抑え、トップの座を奪還した。(...続きを読む)
2004-01-16 ArtNo.32656(11/409)
◆ITハードウェア産業成長率、来年は30%マーク:Nasscom
【ハイデラバード】国内情報技術(IT)ハードウェア産業は、最近蔵相が発表した税減免措置の恩恵を享受し、次期会計年度に30%の成長を遂げるものと予想される。(...続きを読む)
2004-01-19 ArtNo.32669(12/409)
◆中国TCL/仏トムソン、インドでコブランディング計画
【ニューデリー】最近、国際合弁事業を組織した中国の家電会社TCL Holdings Co Ltdとフランスの電子会社Thomsonは、インド市場におけるコブランディング(co-branding)協力を計画している。(...続きを読む)
2004-01-19 ArtNo.32670(13/409)
◆Moser Baer、米国/日本に光学記憶媒体工場計画
【ニューデリー】デリー拠点の光学記憶媒体ソリューション・プロバイダー、Moser Baer India Ltd(MBIL)は、ハイエンド光学記憶媒体製造施設を米国と日本に設けることを検討している。(...続きを読む)
2004-01-19 ArtNo.32671(14/409)
◆スピーカーのBose 、ソフトウェア開発センター設置計画
【バンガロール】米国拠点のスピーカー・メーカー、Bose Corporationはインドに子会社Bose Technology Centreを設け、ソフトウェア・ビジネスに進出することを計画している。(...続きを読む)
2004-01-21 ArtNo.32681(15/409)
◆多国籍4社、インドでUS$13億自動車部品をアウトソース
【ニューデリー】多国籍企業4社、Electrolux/Caterpillar/Kautex Textron/Eatonは2005年までにインドで13億米ドル以上の自動車コンポーネントをアウトソーシングする。(...続きを読む)
2004-01-21 ArtNo.32682(16/409)
◆家電各社、パキスタンCTV市場に注目
【ニューデリー】ニューデリーとイスラマバードが1月6日に南アジア自由貿易協定を結んだのを受けて、インド国内の家電メーカーが、パキスタンのカラー・テレビジョン(CTV)市場進出を図っている。(...続きを読む)
2004-01-26 ArtNo.32703(17/409)
◆LG、インドにおける携帯電話ソフトウェア開発に注力
【バンガロール】韓国の電子会社LGはインドにおけるモバイル・フォーン・ソフトウェアの開発を強化する計画だ。(...続きを読む)
2004-01-26 ArtNo.32704(18/409)
◆HP社、インド記憶装置市場の40%シェア獲得
【バンガロール】Hewlett-Packard India Pvt. Ltd(HPI)の2003年第3四半期(2003/7-9)のインド記憶装置市場シェアは40.6%と、トップの座を占めた。(...続きを読む)
2004-01-28 ArtNo.32717(19/409)
◆Electrolux、エアコン市場に参入
【アーマダバード】Electrolux Kelvinator Ltd(EKL)は2月末までにインド・エアコン市場に参入する。(...続きを読む)
2004-01-28 ArtNo.32718(20/409)
◆フィリップス、ハイエンドTV市場の35%シェア獲得目指す
【バンガロール】消費者用電子会社Philips India Ltd(PIL)はLCD/プラズマ/プロジェクション/ワイド・スクリーン等、ハイエンド・カラー・テレビジョン(CTV)市場におけるシェアを現在の20%から2004年末までに35%に引き上げることを目指している。(...続きを読む)
2004-01-28 ArtNo.32719(21/409)
◆中国企業2社、通信機器納入巡り非難の応酬
【ニューデリー】中国の通信機器メーカー2社、Huawei Technologies(華為技術有限公司)とZTE Corporation(深川中興通信:『川』は土偏がつく)が、Mahanagar Telephone Nigam Limited (MTNL)へのCDMA(code division multiple access)機器納入を巡り、互いに相手の不公正を非難し合っている。(...続きを読む)
2004-01-30 ArtNo.32733(22/409)
◆LG、昨年の営業額36%アップ
【ニューデリー】韓国系電子メーカー、LG Electronics India(LGEI)の2003年の営業額は、前年比36%増の4500クロー(US$9.886億)をマークした。(...続きを読む)
2004-02-04 ArtNo.32743(23/409)
◆矢崎総業、Vizagに輸出志向ユニット設置計画
【ヴィシャカパトナム】自動車向け組電線の製造で世界をリードする矢崎総業は、インドに100%輸出志向ユニットを設ける計画で、アンドラプラデシュ州Visakhapatnam(Vizag)を候補地として検討している。(...続きを読む)
2004-02-06 ArtNo.32760(24/409)
◆ブラウン管業界、無定見な関税率の変更に落胆
【ニューデリー】タイとの自由貿易協定(FTA:Free Trade Agreement)の発効を間近に控え、一旦引き下げられたガラス・パーツの輸入関税が元に戻されたことから、カラー・ブラウン管(CPT:colour picture tubes)及びカラー・テレビ(CTV)のメーカーらは、政府の措置に落胆している。(...続きを読む)
2004-02-06 ArtNo.32761(25/409)
◆耐久消費財市場に『Daewoo』ブランドがカンバック
【ニューデリー】インド耐久消費財市場に1ヶ月以内に『Daewoo(大宇)』ブランドがカンバックする見通しだ。(...続きを読む)
2004-02-06 ArtNo.32762(26/409)
◆多国籍企業、携帯電話端末製造計画に見直し
【バンガロール】政府が携帯電話端末の輸入関税をカットしたことから多国籍企業らはインド国内におけるセル式電話端末製造計画に見直しを加えている。(...続きを読む)
2004-02-09 ArtNo.32776(27/409)
◆モトローラ、自動車用電子製品市場開拓
【ニューデリー】米国拠点の通信機器メーカー、Motorolaは、インドの自動車用電子機器市場進出を目指している。(...続きを読む)
2004-02-09 ArtNo.32777(28/409)
◆シュネデールエレクトリック、バンガロールにR&Dセンター
【バンガロール】フランス拠点の配電・制御・自動化のスペシャリストSchneider Electric Industries SAS(SEISAS) は、カルナタカ州Bangaloreにグローバル研究開発(R&D)センターを設置する。(...続きを読む)
2004-02-09 ArtNo.32778(29/409)
◆Tekelec、インドにR&Dセンター計画
【ニューデリー】米国拠点の通信信号/スイッチ・ソリューション会社Tekelecはインドにグローバル研究開発(R&D)センター及び地域顧客支援施設を設ける可能性を検討している。(...続きを読む)
2004-02-09 ArtNo.32779(30/409)
◆キヤノン、デジタル・イメージ・ソリューション・ラブ創設
【アーマダバード】Canon India Pvt Ltd(CIPL)は法人顧客向けデジタル・イメージング・ソリューション・ラブ(DISL)を創設した。(...続きを読む)
2004-02-11 ArtNo.32792(31/409)
◆HPL、独企業にロータリー・スイッチ納入
【ニューデリー】年商150クロー(US$3295万)の電気開閉装置(electrical switchgear)メーカー、HPL India Ltdは、ドイツ企業Elektra Tailfingenと、ロータリー・スイッチのサプライ協定を結んだ。(...続きを読む)
2004-02-11 ArtNo.32793(32/409)
◆ウインドリバー、新プラットフォームお披露目
【チェンナイ】組み込みソフトウェア及び関連サービスのリーダー、Wind River Systems(WRS)は、次世代のプラットフォーム、Platform for Industrial Automation 2.0 (プラットフォームIA)とPlatform for Industrial Devices 2.0(プラットフォームID) を発表した。(...続きを読む)
2004-02-13 ArtNo.32799(33/409)
◆三星インドR&Dセンター、CTVデザインも担当
【ニューデリー】Samsung(三星)Indiaの研究開発(R&D)センターは、インド顧客の好みやニーズを満たすため、今年後半からカラー・テレビジョン(CTV)のデザインを手掛ける。(...続きを読む)
2004-02-13 ArtNo.32800(34/409)
◆LG、今年のエアコン販売目標40万台
【ニューデリー】韓国系家電/耐久消費財メーカー、LG Electronics India Pvt Ltd (LGEIL)は、カレンダー・イヤー2004年にエアコン40万台、約850クロー(US$1.867億)の販売達成を目指している。(...続きを読む)
2004-02-13 ArtNo.32801(35/409)
◆アネスト岩田、インドをコンプレッサー輸出ハブに
【ニューデリー】塗装機器/圧縮機製造のアネスト岩田は、現地合弁会社Anest Iwata Motherson Ltd(AIML)を通じ、インドを輸出ハブにする計画だ。(...続きを読む)
2004-02-16 ArtNo.32819(36/409)
◆耐久消費財メーカー、市場成長の地域的不均衡に直面
【ニューデリー】家電/耐久消費財産業は、国内4地域の不均衡な成長に直面、地域性問題の克服を迫られている。(...続きを読む)
2004-02-16 ArtNo.32820(37/409)
◆National Panasonic、一連のオーディオ新製品の発売準備
【ニューデリー】松下電器産業の完全出資子会社National Panasonic India(NPI)は、インド国内におけるオーディオ・ビジネスの新戦略に着手する。(...続きを読む)
2004-02-16 ArtNo.32821(38/409)
◆キヤノン、プリンターの市場シェア30%に拡大
【バンガロール】Canon India Pvt Ltd(CIPL)のインド・プリンター市場におけるシェアは2001年の3%から2003年の30%に拡大した。(...続きを読む)
2004-02-18 ArtNo.32835(39/409)
◆家電メーカー、減税の恩恵を顧客に移転
【ニューデリー】大蔵省が最高関税率を25%から20%に引き下げ、4%の特別付加税(SAD:Special Additional Duty)を撤廃すると発表したのを受けて、消費者用電子製品メーカーの多くが値下げを行い、減税の恩恵を顧客に移転している。(...続きを読む)
2004-02-18 ArtNo.32836(40/409)
◆中国海爾、Hotlineと再度提携
【ニューデリー】地元パートナーHotlineとのディストリビューション契約を破棄し、完全出資子会社Haier Appliances (India) Pvt Ltd(HAI)を設立した中国の家電大手Haier(海爾)は、改めてHotlineと手を結んだ。(...続きを読む)
2004-02-18 ArtNo.32837(41/409)
◆ST Micro、第3半導体デザイン・センター近くオープン
【ハイデラバード】年商72億米ドルの半導体会社ST Microelectronics(STM)は、ウッタルプラデシュ州Noidaに設けた新デザイン・センターを間もなく稼働させる。(...続きを読む)
2004-02-20 ArtNo.32846(42/409)
◆PC販売32%アップ
【ニューデリー】パーソナル・コンピューター(PC)は、2003年を通じ230万ユニット販売され、前年比32%の成長を見た。(...続きを読む)
2004-02-20 ArtNo.32847(43/409)
◆フィリップス、今年はCTV販売37%増目指す
【ニューデリー】消費者用電子製品メーカー、Philips India Ltd(PIL)は、農村市場をターゲットにしたローエンド・カラー・テレビジョン(CTV)“Vardaan”レーンジの成功に乗じ、2004年を通じ、昨年の40万台を37%上回る55万台のCTVを販売、TV市場の主要プレヤーに返り咲くとともに、オーディオ市場におけるマーケット・リーダーとしての地位を一層強固にする計画だ。(...続きを読む)
2004-02-20 ArtNo.32848(44/409)
◆Samtel、プラズマ・ディスプレー・パネル市場進出準備
【ニューデリー】平面(flat)及び超平面(super flat)市場における足場を固めた地元ブラウン管(picture tube)メーカー、Samtel Color Ltd(SCL)は、今やプラズマ・ディスプレー・パネル(PDP)の製造準備を進めている。(...続きを読む)
2004-02-23 ArtNo.32860(45/409)
◆モトーローラ、US$3億通信機器納入契約獲得
【ニューデリー】モトローラのGlobal Telecom Solutions Sector (GTSS)は、Bharat Sanchar Nigam Ltd(BSNL)/Mahanagar Telephone Nigam Ltd(MTNL)/Tata Teleservices Ltd(TTL)から総額3億700万米ドル以上のワイヤレス通信機器納入契約を獲得した。(...続きを読む)
2004-02-23 ArtNo.32861(46/409)
◆プリンター各社、フォトプリンター市場に注目
【コインバトール】インクジェット・プリンター・メーカー各社はフォト・プリンターの市場規模を測定している。
彼らを誘惑するのは10万以上のアナログスタジオとテア2、テア3ツーリズム・ホットスポットのミニフォトラブ。
フォトラブはデジタル・イメージング・ファセットを写真の修復やスナップ・プロセッシングの過程に導入する際、プリンターを用いている。(...続きを読む)
2004-02-23 ArtNo.32862(47/409)
◆地場家電会社BPLの再編は三洋出資の伏線?
【バンガロール】年商974クロー(US$2.14億)の地場家電会社BPL Ltdは19日、アルカリ電池部門の分離と授権資本の増額を発表したが、アナリストらは三洋が財政難のBPLに資本参加する序曲ではないかと観測している。(...続きを読む)
2004-02-25 ArtNo.32879(48/409)
◆LG、商用エアコン市場開拓に注力
【ニューデリー】インド・エアコン市場におけるプレゼンス強化を目指す韓国系耐久消費財大手LG Electronics India Pvt Ltd(LGEI)は、製品ポートフォリオを積極的に拡大するとともに、商業用エアコン市場の開拓に一層力を入れる計画だ。(...続きを読む)
2004-02-25 ArtNo.32880(49/409)
◆サムスン、新ブランド戦略下にハイエンド製品にシフト
【ニューデリー】韓国の電子メーカーSamsung Electronicsは、新ブランド戦略の下、徐々にロー・エンド製品領域から手を引き、よりハイ・エンドな消費者用電子製品に重心をシフトする計画だ。(...続きを読む)
2004-02-25 ArtNo.32881(50/409)
◆PCグレーマーケットの成長に陰り
【ニューデリー】昨年(2003)のパーソナル・コンピューター(PC)出荷台数は前年比17.7%増の225万ユニットをマークしたが、グレーマーケットの成長率は4.7%にとどまり、市場シェアも前年の72%から64%に縮小した。(...続きを読む)
電子/電気 Electronics/Electrical in 2004
◄◄◄ back409件の関連記事が見つかりました( 1/9 pageを表示 [ 1~50 ] )next ►►►
右ペイン・広告スペース
[Your Comments / Unsubscribe]/[您的意见/退订]/[ご意見/配信停止]
Please do not directly reply to the e-mail address which is used for delivering the newsletter.
请别用递送新闻的邮件地址而直接回信。
メールをお届けした送信専用アドレスには返信しないで下さい。
SEAnews 掲載記事の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。
Copyright 2003 SEAnews® All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.