SEAnews 2000/cat#29-1p 解説/論評
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解説/論評 Interpretation/Commentary in 2000
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元のページへ戻る ►2000-01-05 ArtNo.21437(1/250)
◆<星>HDD産業、世界市場シェア僅かにアップ?
【シンガポール】シンガポールの昨年のハード・ディスク・ドライブ(HDD)生産は、斜陽を告げる地元マスコミの報道とは裏腹に、前年レベルを上回り、世界市場シェアも僅かに上昇したものと予想されている。(...続きを読む)
2000-01-05 ArtNo.21438(2/250)
◆<星>シーゲートの工場閉鎖は電子産業の転換期を象徴
【シンガポール】世界最大のディスク・ドライブ・メーカー、シーゲート・テクノロジーがトゥアスのディスク・メディア工場を当初のスケージュールより数ヶ月早く今月3日までに閉じたことは、シンガポール電子産業の新時代を告げるものと言える。(...続きを読む)
2000-01-06 ArtNo.21450(3/250)
◆<星>先月の資材調達管理者指数59.8、依然堅調
【シンガポール】昨年12月の資材調達管理者指数(PMI)は59.8と、前月を0.8ポイント下回ったものの、依然50を超え、新規受注指数や生産指数は上昇基調を回復、新年度の先行きの明るさを窺わせた。(...続きを読む)
2000-01-06 ArtNo.21455(4/250)
◆<馬>首相、年内にKL総合指数900点突破予想
【クアラルンプル】マハティール首相は4日、クアラルンプル証取(KLSE)総合指数(KLCI)が今年末までに900点、あるいはそれを上回るレベルに達すると予想した。(...続きを読む)
2000-01-06 ArtNo.21464(5/250)
◆<印度>ソフト産業、今年も60%成長:Nasscom
【ニューデリー】ソフトウェア・サービス企業全国協会(NASSCOM)は、2000年(Y2K)問題に伴うビジネスが消失したにも関わらず、インドのソフトウェア産業が2000/2001年も60%の成長を遂げると予想している。(...続きを読む)
2000-01-07 ArtNo.21474(6/250)
◆<馬>自動車/天然ガス/パーム油の輸出拡大
【クアラルンプル】国産車プロトンは昨年国内で好調な売れ行きを見せたが、国内販売に限らず、輸出も堅調な伸びを見た。(...続きを読む)
2000-01-10 ArtNo.21482(7/250)
◆<星>南大7.5%/国大6.5%:今年のGDP成長予測
【シンガポール】シンガポールの2大学、南洋理工大学(NTU)と国立シンガポール大学(NUS)のエコノミストは6日、今年の国内総生産(GDP)成長率に関して、7.5%/6.5%と、異なる予測を行った。(...続きを読む)
2000-01-10 ArtNo.21485(8/250)
◆<馬>今年のGDP成長率5.3%:MIER
【シンガポール】マレーシア経済研究所(MIER)は6日、国内経済の広範囲にわたる復調から、今年の国内総生産(GDP)成長率が5.3%に達するとの見通しを明らかにした。(...続きを読む)
2000-01-11 ArtNo.21500(9/250)
◆<星>石油精製業界、今年は生産規模を一層縮小
【シンガポール】シンガポールの石油精製業界は、低マージン下の過剰供給状況に対応するため今年は生産規模の一層の縮小を強いられそうだ。(...続きを読む)
2000-01-11 ArtNo.21501(10/250)
◆<馬>蔵相、昨年上回る経済成長予想
【クアラルンプル】マレーシア経済は昨年リセッションから立ち直り、予想以上に好調なパフォーマンスを示したが、今年は一層の改善が望める(...続きを読む)
2000-01-11 ArtNo.21503(11/250)
◆<馬>商用車生産、アップスイング
【クアラルンプル】商用車生産は1998年6月以来上昇基調を辿っており、昨年9月には月間3万168台と、前年同月比99%増加した。(...続きを読む)
2000-01-11 ArtNo.21509(12/250)
◆<印度>1999/2000年度下半期に鋼板の供給不足が顕在化
【ニューデリー】インド鉄鋼業界は、国内及び海外需要の改善から過去2年間の供給過剰とは打って変わり、供給不足に直面することが懸念されている。(...続きを読む)
2000-01-12 ArtNo.21515(13/250)
◆<星>3民族に依拠した社会組織のみでは不十分:首相
【シンガポール】シンガポールが経済体として、あるいは国家として将来も成功するには、華人/マレー人/インド人の3民族に依拠した単純な社会組織を継承しただけでは不十分で、複雑で現代化された経済体制を組織し、支えとせねばならないと言う。(...続きを読む)
2000-01-12 ArtNo.21522(14/250)
◆<印度>電炉業界、存亡の危機に直面:SFAI常務理事
【ニューデリー】インド鉄鋼製造業者協会(SFAI)のM. S. Unninayar常務理事(ED)は10日、国内鉄鋼産業の中核を成す電炉業界は、政府が適切な措置を採らないなら、未曾有の危機に直面すると警鐘した。(...続きを読む)
2000-01-17 ArtNo.21566(15/250)
◆<印度>昨年初8ヶ月に86業種中46業種が二桁成長:CII
【ニューデリー】インド産業連盟(CII)が傘下メンバーに対してアンケート調査したところ、1999年4-11月の間には86業種中46業種が二桁成長を記録、中でも16業種は20%を超える成長を遂げており、インド経済が回復基調を維持していることを裏付けた。
また30業種の成長率は10~20%、33業種は10%未満で、マイナス成長を記録したのは7業種にとどまった。(...続きを読む)
2000-01-18 ArtNo.21577(16/250)
◆<馬>GDP成長:昨年第4四半期7.3%、今年第1四半期7.6%
【クアラルンプル】昨年第4四半期の国内総生産(GDP)成長率は7.3%に達したものと見られ、今年第1四半期は7.6%の成長が見込める。(...続きを読む)
2000-01-18 ArtNo.21584(17/250)
◆<印度>自動車市場、小型車時代から高級車時代に移行?
【ニューデリー】内外の自動車会社は、Auto Expo 2000に高級車新モデルを競って出展、インド自動車市場の小型車時代が過去のものになり、高級車時代が到来したかの印象を受ける。(...続きを読む)
2000-01-19 ArtNo.21600(18/250)
◆<印度>自動車産業、急速に変化:J.D.パワー4世
【ニューデリー】J.D. Power and Associatesのインド乗用車市場に関する調査報告がここ数年注目を集めているが、同社のパートナー・ディレクター(国際部)J.D. Power IV氏によると、1999年度調査で最も注目されるのは、顧客満足度指数(CSI)が全体として9ポイント・アップしたこと。(...続きを読む)
2000-01-20 ArtNo.21608(19/250)
◆<馬>今年の国内総生産成長率6%:MIER
【クアラルンプル】マレーシア経済は民間投資と民間消費の回復に加え、依然堅調な外需に支えられ、今年は6%の成長を遂げる見通しだ。(...続きを読む)
2000-01-24 ArtNo.21642(20/250)
◆<印度>CEO、バジパイ政権100日の成果を評価
【ニューデリー】インド企業界は、バジパイ新政権発足後100日の様々な方面の成果を一応評価しているが、公約の履行に対する信頼度や最近のハイジャック事件の処理に対する評価は低調だった。(...続きを読む)
2000-01-24 ArtNo.21646(21/250)
◆<印度>パソコン市場、ノンブランドのシェア拡大
【ニューデリー】インド・パソコン(PC)市場における上半期(1999/4-9)のノンブランドのシェアは、前年同期の48%から57%に拡大、これに対して外国ブランド品のシェアは23%から21%に、国産ブランド品のシェアは29%から22%に、何れも縮小した。(...続きを読む)
2000-01-25 ArtNo.21648(22/250)
◆<星>対外貿易、今年は13%成長も:TDB
【シンガポール】シンガポールの往復貿易は昨年8.1%の成長を見、1998年の7.5%の落ち込みを相殺したばかりか、1997年のアジア経済危機発生以前の過去最高レベルに匹敵する3820億Sドルをマークした。
このため貿易開発局(TDB)は今年は11~13%の力強い成長が記録されるものと予想している。(...続きを読む)
2000-01-26 ArtNo.21676(23/250)
◆<印度>精製業界、原油価格急騰で30%生産削減
【ニューデリー】原油価格の急騰に伴う石油精製マージンの縮小から、石油製品の精製活動は過去4ヶ月間に30%ほど下降、精製マージンはマイナス領域に落ち込んでいる。(...続きを読む)
2000-01-27 ArtNo.21679(24/250)
◆<星>化学産業生産S$237億、8.4%成長
【シンガポール】石油精製/石油化学/特殊化学3部門から成るシンガポールの化学産業の昨年の生産額は237億Sドルと、前年比8.4%の成長を見た。
もしこれに生命科学(59.9%増S$63億)を加えれば、その総額は前年比16.3%増の301億Sドルとなり、製造業生産全体の22.3%を占める。(...続きを読む)
2000-01-27 ArtNo.21682(25/250)
◆<馬>年初11ヶ月の製造業成長率11.9%:通産相
【クアラルンプル】マレーシアの製造業は昨年初11ヶ月に11.9%の成長を見、1998年の13.7%のマイナス成長から力強い立ち直りを見せた。(...続きを読む)
2000-01-27 ArtNo.21683(26/250)
◆<馬>製造業投資、3年連続下降:通産相
【クアラルンプル】マレーシアの昨年の新規製造業投資申請額は140億Mドルと、前年同期比26%ダウン、1996年をピークに3年連続の落ち込みを見た。
外国投資に限っては126億Mドルから90億Mドルに29%下降した。(...続きを読む)
2000-01-27 ArtNo.21689(27/250)
◆<印度>自動車販売業者連盟、中古車輸入規制撤廃の功罪検討
【ニューデリー】自動車ディーラーらは中古乗用車の輸入に対する量的規制(QR)撤廃に伴う脅威に懸念を抱き始めている。(...続きを読む)
2000-01-27 ArtNo.21690(28/250)
◆<印度>1月のカラーTV販売20-25%ダウン
【ムンバイ】大手カラーTV(CTV)会社の今年1月の売上は、昨年12月の実績を20~25%下回り、目標にはほど遠い惨めな成績に終わりそうだ。(...続きを読む)
2000-01-28 ArtNo.21696(29/250)
◆<星>電子産業、昨年15.3%のプラス成長回復
【シンガポール】シンガポールの昨年の電子産業生産は、半導体と情報通信2部門の力強い復調に支えられ、前年比15.3%増の701億Sドルをマークした。(...続きを読む)
2000-01-28 ArtNo.21698(30/250)
◆<馬>製造業設備稼働率、経済危機以前のレベル回復:FMM副会頭
【クアラルンプル】建材を除く製造業部門の設備稼働率は80%を超え、1997年の経済危機発生以前のレベルを回復した。(...続きを読む)
2000-01-28 ArtNo.21703(31/250)
◆<印度>CTV市場、一貫生産業者は窮地に
【ムンバイ】インドのカラーTV(CTV)市場では、後方統合化に多額の投資を行い一貫生産を目指したプレーヤーが守勢に立たされ、輸入部品やアウトソーシングに依存するプレーヤーが優位に立っている。(...続きを読む)
2000-01-28 ArtNo.21704(32/250)
◆<印度>昨年の自動車輸出、国内販売の好調とは対照的な不振記録
【ニューデリー】国内自動車メーカーは1999/2000年度年初9ヶ月に好調な国内販売を実現したものの、同期の輸出は対照的に不振な成績に終わった。(...続きを読む)
2000-01-31 ArtNo.21709(33/250)
◆<星>Eコマース、2年内にS$40億産業に:EDB
【シンガポール】シンガポールのEコマース産業は揺籃期にあるが、その年間支出は2年内に40億Sドルに達する見通しだ。(...続きを読む)
2000-02-01 ArtNo.21722(34/250)
◆<星>市場開放と起業家育成が日本経済再生の鍵:上級相
【シンガポール】シンガポールのリー・クアンユー上級相は先週(1/28)、日本商工会議所(JCCIS)創設30周年式典の席上、市場開放と起業家の育成が日本経済再生の鍵になると指摘した。(...続きを読む)
2000-02-01 ArtNo.21723(35/250)
◆<星>半導体チップの供給不足再燃も:アナリスト
【シンガポール】台湾の震災に伴うマイクロチップ・サプライチェーンの混乱は米国パソコン(PC)メーカーの第4四半期の利益に予想以上の影響を及ぼしたようだが、アナリストらは設備能力の不足に伴うチップの供給逼迫が生じる可能性予想している。(...続きを読む)
2000-02-01 ArtNo.21734(36/250)
◆<印度>情報技術会社の成長鈍化
【ムンバイ】インドのインフォテック企業の成長が鈍化、トップ・スリー企業の過去4四半期のボトムライン成長率は顕著に減速している。(...続きを読む)
2000-02-02 ArtNo.21739(37/250)
◆<星>工学産業、今年はハイエンドの一桁成長:EDB
【シンガポール】シンガポールの工学産業は昨年の僅か0.7%の成長から今年はハイエンドな一桁成長を回復できる見通しだ。(...続きを読む)
2000-03-06 ArtNo.21752(38/250)
◆中央銀行の権能強化/優遇税制は段階的に撤廃:蔵相
【ニューデリー】インド政府が新年度予算案に国民年金(general provident fund)金利のカットや利子収入に対する課税免除を盛り込んだ目的は、中央銀行(RBI)が貸出金利を引き下げやすい環境を醸成することにある。
金利政策の如何なる変更も今や中央銀行の一存に委ねられている。(...続きを読む)
2000-03-06 ArtNo.21756(39/250)
◆石油会社のボトムライン、年間平均100クロー・アップ
【ムンバイ】国営石油会社らは、新年度予算案に盛り込まれた諸施策により、精製マージンが5~6%改善、ボトム・ラインは年間ベースで平均100クロー・アップする見通しだ。(...続きを読む)
2000-03-07 ArtNo.21780(40/250)
◆公定歩合引き下げは4月:中央銀行元総裁
【ムンバイ】ヤシュワント・シンハ蔵相は、新年度予算案に国民年金金利のカットや利子収入に対する課税免除を盛り込んだのは、中央銀行(RBI:インド準備銀行)が公定歩合を引き下げやすい環境を醸成するのが目的と語ったが、S Venkitaramanan元中央銀行総裁は2日、4月の月間金融政策が発表されるまでは、中央銀行がキー・レートを引き下げる可能性は少ないとの見通しを明かにした。(...続きを読む)
2000-03-08 ArtNo.21782(41/250)
◆インド外国直接投資番付11位に後退、日本投資家の関心アップ
【ニューデリー】国際マネージメント・コンサルタント会社AT Kearneyが今年1月に世界のトップ企業1000社を対象に投資(FDI)地の人気投票を行ったところ、インドの評価は半年前に同様の調査を行った際の1.07から1.14に改善したものの、順位は6位から11位に後退した。(...続きを読む)
2000-03-08 ArtNo.21784(42/250)
◆年初10ヶ月の鉄鋼輸出入共に急増
【ニューデリー】インドの今年初10ヶ月(1999/4-2000/1)の鉄鋼貿易は、建国以来恐らく初めて輸出入共に顕著な伸びを見た。(...続きを読む)
2000-03-08 ArtNo.21785(43/250)
◆年初9ヶ月のセメント輸出大幅に減少
【カルカッタ】インフラ問題や近隣諸国の新設備が稼働したことから年初9ヶ月(1999/4-12)のインドのセメント輸出は大幅な減少を見た。(...続きを読む)
2000-03-08 ArtNo.21793(44/250)
◆ソフトウェア産業成長率47%に鈍化:Nasscom予想
【カルカッタ】1999/2000年度のソフトウェア製品とパッケージの売上は前年の3255クローを47%上回る4800クローに達するが、これまで常に50%以上の成長を遂げてきたインドのソフトウェア産業としては初の成長鈍化となる。(...続きを読む)
2000-03-10 ArtNo.21813(45/250)
◆今やMコマース:シリコン・グラフィクス幹部
【チェンナイ】Silicon Graphics IncのAshok Desai取締役(アジア太平洋地域マーケッティング・ビジネス開発担当)は8日エンターテーメント・グラフィクス・オーガニゼーション(EGO)セミナーの開幕式の席上、Eコマースは最早過去のものになり、今やMコマースの時代であると強調した。(...続きを読む)
2000-03-10 ArtNo.21815(46/250)
◆ドットコム、今年1万人分の就業機会創出:ヘッドハンター
【ムンバイ】今日、紙上に掲載される求人広告の9割が情報技術(IT)部門、多くはdot.com 企業によるもので、ドットコムは今年新たに1万人分の就業機会を提供する見通しだ。
この内3000ポストは上級職と見られる。(...続きを読む)
2000-03-10 ArtNo.21820(47/250)
◆今年/来年は基礎金属価格アップ:アナリスト
【ムンバイ】豪州資源農業経済局(ABARE)の一次産品アナリストIan Haine氏によると、強い需要と生産拡大の限界から今年と来年は基礎金属価格の値上がりが予想される。(...続きを読む)
2000-03-13 ArtNo.21825(48/250)
◆香港スタイルのFTZ導入、他の輸出奨励措置は廃止
【ニューデリー】香港スタイルの自由貿易地区(FTZ)を設けようと言うインド政府の野心的計画が、2000年3月31日の修正輸出入政策の発効に伴い終に離陸、この結果DEPB(Duty Exemption Pass Book)やSIL(Special Import Licence)等の複数の奨励措置が廃止される。
700以上の輸入制限品目が自由輸入品目リストに移される一方、世界貿易機構(WTO)の規約を満たした新輸出奨励措置も導入され、貿易手続きの簡素化や個々の部門を対象とした奨励スキームも検討されている。(...続きを読む)
2000-03-13 ArtNo.21826(49/250)
◆依然としてWTO規約の範囲内で輸出奨励措置導入:国務相
【ニューデリー】政府は、輸出収入を所得税法の適応範囲に含めたとは言え、依然として世界貿易機構(WTO)の基準にかなった新たな奨励措置を導入する用意がある。(...続きを読む)
2000-03-13 ArtNo.21830(50/250)
◆消費用電子産業、新税制でマイナス成長不可避に:CETMA
【ニューデリー】消費用電子製品/TV製造業者協会(CETMA)は、新年度予算案に示された政府の冷淡な姿勢から同業界が向こう数年マイナス成長を記録することは回避できないと警告している。
CTV業界は昨年20%の成長を記録したが、ここ数ヶ月深刻な売れ行き不振に陥っていた。(...続きを読む)
解説/論評 Interpretation/Commentary in 2000
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