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観光/レジャー Tourism/Leisure in 2002
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元のページへ戻る ►2002-01-22 ArtNo.28033(1/12)
◆ムンバイ空港、年初9ヶ月の旅客・貨物処理量ダウン
【ムンバイ】マハラシュトラ州ムンバイ市に設けられたチャトラパティ・シヴァージー国際空港(CSIA:Chhatrapati Shivaji International airport)の年初9ヶ月(2001/4-12)の旅客貨物処理量は何れもマイナス成長を記録した。(...続きを読む)
2002-02-07 ArtNo.28149(2/12)
◆閣僚委員会、観光開発公社傘下ホテルの売却を承認
【ニューデリー】政府持分処分閣僚委員会(CCD:Cabinet Committee on Disinvestment)は5日、Indian Tourism Development Corporation (ITDC)傘下の複数のホテルとHotel Corporation of India (HCI)の1不動産を、合計約207クロー(US$4288万)で売却することを認めた。(...続きを読む)
2002-03-05 ArtNo.28351(3/12)
◆AOL/ニューズコープ/BBC/NHKの幹部が相次いで訪印
【ニューデリー】エンターテインメントがインフォテック革命の次のフロンティアとすれば、インドがその震源地になりそうだ。
今月はAOLタイム・ワーナーのGerald M Levin重役(CEO)、Star GroupのJames Murdoch会長兼CEO、BBC WorldのPatrick Cross重役(MD)、NHKの今井義典氏、Motion Pictures AssociationのMichael Connors氏等、世界のエンターテインメント産業のリーダーが相次いでインドを訪れ、ビジネス行事や講演を予定している。(...続きを読む)
2002-03-07 ArtNo.28367(4/12)
◆広告/フィルム産業に対する100%外国直接投資を自動認可
【ニューデリー】インド政府は、今後、広告/フィルム産業に対する100%の外国直接投資(FDI)を認める。(...続きを読む)
2002-03-18 ArtNo.28444(5/12)
◆昨年の娯楽産業売上、US$26.66億、前年比30%アップ
【ムンバイ】昨年(2001)の娯楽産業(entertainment industry)売上は1万2800クロー(US$26.25億)と、前年比30%アップ、情報技術(IT)産業を除く全ての産業の成長を凌駕した。(...続きを読む)
2002-04-02 ArtNo.28543(6/12)
◆Royal Enfield、Enfieldツアーでクラシック・バイク販促
【チェンナイ】大型バイク製造のRoyal Enfield Motors Ltd(REM)は、欧州やインドにおける1ダース余りのEnfieldツアーのスポンサーを務め、Royal Enfieldバイクに対するノスタルジアの伝承を図っている。(...続きを読む)
2002-05-23 ArtNo.28877(7/12)
◆娯楽産業がITに次ぐ輸出産業に
【ニューデリー】インドのエンターテインメント産業の昨年(2001)の売り上げは一昨年の1万クローから1万3000クロー(US$26.56億)に拡大、今年は1万6500クロー(US$33.71億)に達する見通しで、同部門は情報技術(IT)産業に次ぐ輸出産業でもある。(...続きを読む)
2002-06-24 ArtNo.29117(8/12)
◆ソフトウェア業界、米・豪・日の旅行注意情報に懸念
【ニューデリー】インド政府は、全ての大使/高等弁務官に対し、それぞれの国の主要支持団体(important constituency)に「パキスタン国境における臨戦状況(war-like situation)は、恐らく最早再現しないだろう」との見通しを告げるよう指示した。
これは、ソフトウェア業界から、米国/オーストラリア/日本当局が、それぞれの在外機関/産業組織/主要企業に発した緊急旅行通報(hasty travel advisories)が未だ解除されていないことに対する懸念が表明されたため。(...続きを読む)
2002-07-19 ArtNo.29295(9/12)
◆最高裁、BPCLに海事公園横断パイプラインの敷設を許可
【ニューデリー】最高裁は去る15日、7513クロー(US$15.32億)を投じてマドヤプラデシュ州にBina製油所の建設を計画するBharat Petroleum Corporation Limited(BPCL)が、グジャラート州のマリーン・ナショナル・パークを横切って原油パイプラインを敷設することを許可した。(...続きを読む)
2002-07-19 ArtNo.29301(10/12)
◆米国政府、インド旅行注意警報の解除予告
【ニューデリー】ワシントン当局は米系多国籍企業の幹部に対し、インドに対する旅行注意警報が間もなく解除されると通知した。(...続きを読む)
2002-09-26 ArtNo.29809(11/12)
◆ハリヤナ州政府、日本人向けホテル建設
【チャンディガル】ハリヤナ州工業開発公社(HSIDC:Haryana State Industrial Development Corporation)は、少なからぬ日系企業が拠点を設けているGurgaonに18クロー(US$357万)を投じ、日本人向けホテル・レストラン・コンプレックスを建設する。(...続きを読む)
2002-11-25 ArtNo.30197(12/12)
◆TCS、MGM元最高経営者雇い米国メディア市場開拓
【ムンバイ】インドのソフトウェア・メジャー、Tata Consultancy Services(TCS)は、著名なハリウッド・フィルム制作会社Metro-Goldwyn-Mayer (MGM)の元最高経営者(CEO)Edward Altman氏をトップに据え、米国メディア/エンターテインメント市場の開拓に乗り出した。(...続きを読む)
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